クロスヘルスEXPO 2019に出展いたしました
カナミックネットワークは、ヘルスケアにかかわる多様な支え手が一堂に会し交流するイベント クロスヘルス EXPO 2019 に出展いたしました。
クロスヘルスEXPO 2019に出展いたしました
開催概要

クロスヘルスEXPO 2019 講演の様子
- 名称
-
クロスヘルス EXPO 2019
ヘルスケアにかかわる多様な支え手が一堂に会し交流するイベント
- 会期
- 2019年10月9日(水)~10月11日(金)
- 出展場所
- 西ホール 小間番号:3160
- 入場
- 事前登録制
株式会社カナミックネットワーク代表取締役社長が講演いたしました
代表取締役社長
山本 拓真
クラウドとIoT、AIを利活用した「フレイル予防」と「科学的介護」
超高齢社会の日本において高齢者の「健康寿命延伸」における「フレイル予防」や、要介護者の自立支援を支える「科学的介護」はとても重要な要素です。
その二つの領域においてカナミッククラウドサービスとIoT、AI等を利活用した事例をご紹介いたしました。
■講演情報
講演日時:2019/10/11(金) 12:15~12:30
会場:シアターD会場
来場特典

名刺交換でご来場者様限定のトートバッグをプレゼントいたします!
皆様のご来場を心よりお待ちしております。
出展内容
カナミックネットワークは介護事業における業務を効率化する介護ソフトと、地域包括ケアに欠かせない医療・介護連携に特化した情報共有システムをご提供しています。
本展示会では、PC・タブレット端末を実際に操作しながら、弊社スタッフがシステムについて詳しくご説明いたします。
また多数の導入事例から、様々な地域に適応する実際の運用フローをご紹介いたします。
介護・看護・医療・自治体連携を支える情報共有システム

カナミックネットワークは、超高齢社会を支える介護・看護・医療に携わる方々の業務負担の効率化や、在宅ケアに欠かせない多職種間連携を独自のクラウドサービス(ASP・SaaS)でご支援しております。
テレビ会議機能によるオンラインカンファレンスや電子カルテ連携等、多職種間情報共有の可能性をさらに広げ、地域包括ケアを強力にサポートします。東京大学高齢者総合研究機構の柏プロジェクト、在宅医ネットよこはまをはじめ全国約807地域(2019年3月時点)でモデル事業、医師会、自治体、医療法人、介護事業所への導入が広がるなど、介護・医療連携導入実績トップクラスのシステムです。
在宅サービス、施設サービス向け業務支援システム

介護・看護の計画作成、サービス提供、評価、報告までを一貫してシステム内で連動完結するのはもちろん、営業支援ツール、統計分析ツール、請求、債権管理等幅広く業務に活用できるほか、IoTセンサー連動による効率化、自立支援をサポートするバーセルインデックス等、これからの介護経営に必要十分な機能を備えています。
【施設サービス向け】 モバイル記録システム

PC 入力したサービス計画とモバイル端末のスケジュールがそのまま記録機能と連動するのでサービススタッフは記録するだけ。実施記録は常に共有され、ペーパーレス化や直行直帰運用が可能です。業務負担やミスの軽減が図れます。しかも多言語対応機能により外国人スタッフとの業務もスムーズに行えるので、雇用促進にもつながります。
【訪問介護サービス向け】 モバイル記録システム カナエルタッチ

事業所で入力したサービス計画と訪問スタッフのスケジュールが、そのまま記録システムと連動するので訪問スタッフは訪問先で記録するだけ。実施記録はリアルタイムに事業所と共有でき、ペーパーレス化や直行直帰運用が可能です。請求データにも反映され事業所の業務負担やミスの軽減など…、あなたの希望を“叶える”システムです。
【訪問看護サービス向け】 モバイル記録システム

クラウドサービスなので、移動中や訪問先でもマルチデバイスで閲覧・入力が可能です。インターネットがつながる環境があればいつでもどこでもご利用いただけます。
介護保険請求、医療保険請求の各種請求に対応しております。
各種帳票類は、訪問看護指示書、訪問看護計画書、訪問看護記録書I、II、訪問看護報告書、訪問看護情報提供書など利用者毎に時系列にわかりやすく管理できます。
訪問看護の記録書IIには褥瘡の状態や関節の変形、切開部分の状態など写真データを貼り付ける事により病状の変化を詳細に記録でき、これらは医師の診察の参考にもなるので、適格な診察が受けられます。
ケアマネジャー・地域包括支援センター向けシステム

インターネットでデータ共有することで、紙媒体、FAX、再入力の手間を大幅に減らせます。
全国の介護予防・日常生活支援総合事業に対応し、介護予防サービスや地域包括支援センター向け相談業務機能等、業務の効率化が図れます。入院時情報提供書をシステム内連動できるのでスピーディーな連携と加算につなげられます。
地域包括支援センター向け相談業務機能を備えており、相談内容を自由に作成、入力した相談者情報の検索・管理が可能です。頻繁に行われる法改正も乗り越えられ、しかもバージョンアップの追加費用が不要です。